名古屋のホテルからの眺め

名古屋のホテルの屋上からは、名古屋城が見える。私はこの景色が大好きで、いつも名古屋のホテルに泊まるときには、ビールとツマミを持って屋上へあがり、ひとりで景色を満喫していた。ところが、このホテルの隣に高層マンションが建ったため、マンションがじゃまになり、名古屋城が見えなくなってしまった。とても残念である。
 この頃はホテルの予約サイトがたくさんあって、どれにしようか迷うほどだ。そう思っていたら、一度にホテルの料金を比較できる旅人向けサイトがあることを知った。このサイトでは、自分が旅行したい場所のホテルの口コミ情報があるので、まずそれを見て、泊まりたいホテルの目星をつける。そして。そのホテルの料金を一括検索して、一番安いところでホテルの予約をする。
 【ベルリン篠田航一、パリ宮川裕章】欧州各国が財政危機にあえぐ中、域内最大の経済大国として勢いを増す「強いドイツ」に対し、各国から警戒の声が上がっている。背景には、強固な輸出力で黒字を続ける「独り勝ち」への反感のほか、2度の世界大戦を通じ欧州の脅威であり続けたドイツへの歴史的な不信もあるとみられる。メルケル首相は懸念の払拭(ふっしょく)に躍起だ。

 メルケル首相は2日、ユーロ圏諸国の財政を監視する「経済政府」構想について、「これは欧州のためであり、ドイツが欧州を支配する意図は全くない」と強調し、「ドイツ支配」に対する反発に配慮した発言をした。ユーロ圏の統合強化により、ドイツの影響力拡大を懸念する英国などを念頭に置いたとみられるが、実際に英国では「ドイツの支配する欧州には住みたくない」と発言する一部の政治家や、「(ナチスの第三帝国に次ぐ)第四帝国の台頭だ」とあおる大衆紙がドイツ脅威論をぶち上げる。

 ドイツは今年、ユーロ安の影響で輸出額が前年比で12%も増え、初めて1兆ユーロ(約104兆円)を突破する見通しとなり、大幅な貿易黒字が見込まれている。8月の時点で失業率は7.0%と、90年の東西ドイツ統一後最低にとどまり、経済は絶好調だ。

 こうした状況下、各国はドイツの「財布」に期待する。現在、各国が個別に発行する国債を欧州で「共同債」に移行すれば、財政危機国は資金繰りが容易になるため、導入を望む声が根強いが、メルケル首相は「(他国の債務を)共同で保証するなど考えられない」と突っぱねている。

 「強いドイツ」に、周辺国も気を使う。フランスのサルコジ大統領は「経済の話でいえば、ドイツも(第一次大戦後の巨額のインフレで)悩んだ過去がある。フランス人はそれを理解し、尊重しなければならない」と過去の歴史にまで言及し、厳格な財政規律を重視して負担増を渋るドイツへの配慮を見せる。

 一方で、第二次大戦でドイツに侵攻されたポーランドのシコルスキ外相は「私はおそらく、ドイツの勢力拡大を恐れない最初のポーランド外相だろう。ただ、ドイツが(危機に際し)何もしないことを恐れる」とドイツ台頭を持ち上げながら、やんわりと負担増を要求した。

 独紙ウェルトは「好かれないドイツ人」との論説を掲載。「ドイツは今、米国がこれまで経験してきたことを経験している。国が強くなれば他国からの要求ばかり増え、それを全て完璧にはこなせず、結局は嫌われるという経験だ。ドイツは危機のスケープゴートにされている」と指摘した。

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 【台北=源一秀】台湾総統選(来年1月14日投開票)に向けて3日、再選を目指す馬英九総統(61)と、4年ぶりの政権奪還を狙う野党・民進党の蔡英文主席(55)、親民党の宋楚瑜主席(69)の3候補が初のテレビ討論に臨み、対中国関係などのテーマで舌戦を繰り広げた。

 国民党の馬氏は、2008年の総統就任以来進めてきた対中融和策が中台関係を安定させ、中台経済協力枠組み協定(ECFA)を締結した実績を強調した。そして「我々の方法こそ台湾を世界に向かわせる」と自賛した。

 対中政策では「不統、不独、不武」(統一せず、独立せず、武力行使せず)の原則を守ると改めて確約。蔡氏が最近、中国との対話に積極的な姿勢を見せていることについては「選挙向け」と一蹴した。

 これに対し蔡氏は、馬氏の対中政策は「不透明で民主的な手続きなしに行われている」と批判。当選すれば、「民意を問いながら対中関係を構築する」と主張した。

 宋氏は、国民、民進両党の長年の対立を批判。「党のためでなく、国家(台湾)のために努力する」と主張。政治の争いよりは台湾の利益確保に力を注ぐと訴えた。

 【台北・大谷麻由美】来年1月14日投開票の台湾総統選の候補者による初のテレビ討論会が3日、開かれ、再選を目指す与党・国民党の馬英九総統(61)、政権奪回に意欲を示す野党・民進党の蔡英文主席(55)、野党・親民党の宋楚瑜主席(69)の3候補が論戦を繰り広げた。

 注目点の一つは、独立志向の強い蔡氏の対中政策で、中国が批判的な反応を示しているほか、経済界からも対中経済の停滞を恐れて不安の声が上がっている。この点について討論会で蔡氏は、「全面的にバランスのとれた経済貿易関係を推進する。両岸(中台)経済は穏健に進めていく」と述べるにとどまり、不安払拭(ふっしょく)には至らなかった。

 一方、馬氏は「総統には信頼と安心が必要だ」と強調。馬政権と中国が中台関係の基礎と位置づける「一つの中国」の原則に対抗して、蔡氏が民主的な方法で新たな対中交渉の枠組み形成を呼びかけていることに、「両岸の安定性が困難に陥る」と批判した。

 最近では、蔡氏が当選した場合の中台関係について▽「中台関係と不動産の状況には不利」(仏系証券会社CLSA)▽「両岸関係は少なくとも半年間は冷却化し、株価は下がる」(台湾金融大手「富邦グループ」の投資顧問会社)??などとの分析が出ている。七五三

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